インフルエンザは、急性呼吸器感染症で、発熱、頭痛、全身倦怠感、筋肉痛・関節痛などの全身症状が突然あらわれます。潜伏期間は1～3日です。喉頭痛、咳、鼻汁などの上気道炎症状がこれに続きます。
通常は1週間程度で治りますが、肺炎などの合併症を併発した場合は重篤となり、最悪の場合死に至ることもあります。
インフルエンザの予防
流行前に予防接種を受けることで、インフルエンザの発病を予防したり、発病後の重症化や死亡を防止する効果が期待できます。
インフルエンザは空気中に拡散されたウイルスによって感染しますので、人込みは避けましょう。
日頃から十分な栄養や休息をとることも大切です。
空気が乾燥するとインフルエンザにかかりやすくなります。室内では加湿器などを使って適度な湿度（50～60％）を保ちましょう。
外出時のマスクや帰宅時のうがい、手洗いは、様々な感染症予防に有効です。
インフルエンザ予防接種の有効性
インフルエンザ予防接種を受けた場合、高齢者ではインフルエンザの発症を予防する効果は34～55％、死亡を防止する効果は8割程度といわれており、予防接種を受けてもインフルエンザにかかることもありますが、重症化や死亡の防止には、一定の効果が期待できます。
予防接種を受けてからインフルエンザに対する抵抗力がつくまでに2週間程度かかり、その効果は約5ヵ月間持続するといわれています。より有効性を高めるためには、毎年インフルエンザが流行する前の12月中旬までに接種を受けておくことが必要です。
インフルエンザ予防接種の副反応
接種部位が赤みを帯びたり、はれたり、痛んだりすることや、全身症状として発熱、悪寒、頭痛、倦怠感などを認めることがありますが、通常2～3日のうちに治ります。また、まれに接種直後から数日中に、発疹、じんましん、紅斑、掻痒等があらわれることがあります。
非常にまれですが、ショックやアナフィラキシー（じんましん、呼吸困難、血管浮腫等）があらわれることがあり、そのほとんどは接種後30分以内にあらわれますが、まれに4時間以内のこともあります。
予防接種を受ける前の注意
インフルエンザの予防接種について、説明書をよく読み、必要性や副反応についてよく理解した上で接種しましょう。気にかかることや不明な点は、予防接種を受ける前に担当の医師や役場保健課に質問しましょう。
予診票は接種をする医師にとって、予防接種の可否を決める大切な情報です。基本的には接種を受けるご本人が責任を持って記入し、正しい情報を接種医に伝えてください。
| 予防接種を受けることができない人 | ①接種当日、明らかに発熱のある人（通常37.5℃以上） ②重篤な急性疾患にかかっている人 ③インフルエンザワクチンの成分で、アナフィラキシーを起こしたことがあることがある人 ④インフルエンザ予防接種で、接種後2日以内に発熱のみられた人及び全身性発疹等のアレルギーを疑う病状があった人 ⑤その他、予防接種を行うことが不適当な状態にある人 |
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| 予防接種を受けるに際し、担当医師とよく相談しなくてはならない人 | ①心臓血管系疾患、腎臓疾患、肝臓疾患、血液疾患等の基礎疾患を有する人 ②過去にけいれんの既往のある人 ③過去に免疫不全の診断がされている人及び近親者に先天的免疫不全症の人がいる人 ④間質性肺炎、気管支喘息等の呼吸器疾患を有する人 ⑤接種しようとする接種液の成分に対してアレルギーがでるおそれのある人 |
予防接種を受けた後の一般的注意事項
①予防接種後24時間は副反応の出現に注意しましょう。急な変化は接種後30分の間に起こることが多いので、医師（医療機関）とすぐ連絡を取れるようにしておきましょう。
②接種当日の入浴は差し支えありませんが、接種部位をこすることはやめましょう。
③接種後は接種部位を清潔に保ち、接種後24時間は過度な運動や大量の飲酒は控えましょう。
④接種後、接種部位の異常反応や体調変化を訴える場合は、速やかに医師の診察を受けましょう。
その他
①予防接種法に基づく高齢者のインフルエンザ予防接種は、ご本人の意思と責任で接種を希望する場合のみ行います。ご本人の意思確認ができない場合は、法に基づいた予防接種にはならず、任意の予防接種となり、公費負担はできません。
②健康被害の救済制度については、インフルエンザ予防接種による副反応により、医療機関での治療が必要になった場合や生活に支障が出るような障害を残すなどの健康被害が生じた場合には、補償を受けることができます。ただし、国の審査会で予防接種による副反応であると認定された場合にのみ補償を受けることができます。給付申請の必要性が生じた場合には、診察した医師または与謝野町役場保健課にご相談ください。